インフラエンジニアが事業会社に転職できる理由4つ

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結論から言うと、インフラエンジニアから事業会社への転職はできます。

サーバやネットワークの運用・構築で担当してきた実務は、事業会社の情報システム部門やDX推進の実務とも重なる範囲があるからです。

今回は、IT業界10年、SIer・SESの現場からエンジニア採用まで経験してきた僕が、「インフラの経験で事業会社に移れるか自分で判断できない人」や「求人票のどこを見ればいいか分からない人」向けに記事をまとめました！

「事業会社の求人票の見分け方」や「社内SE以外の受け皿」も解説しているので、事業会社を目指すインフラエンジニアの方はぜひご覧ください。

インフラエンジニアが事業会社に転職できる理由4つ

事業会社への転職が現実的だと言える根拠を、順番に見ていきましょう。

• DX人材が足りないと答えた日本企業は85.1%
• 事業会社の中にも複数の受け皿がある
• ITの技術職は求人のほうが多い
• 転職で給料が上がる人の方が多い

①：DX人材が足りないと答えた日本企業は85.1%

クラウド移行や業務の自動化は、事業会社の側でも進める人が必要な仕事です。

DX人材が量的に不足していると答えた日本企業は85.1%です。

出典: IPA「DX動向2025－AI時代のデジタル人材育成」（調査分析ディスカッション・ペーパー2025-02）（米23.8%・独44.6%）

日本企業の多くが、DXを進める人材を足りないと感じているということです。

②：事業会社の中にも複数の受け皿がある

事業会社への転職というと社内SEを思い浮かべがちですが、受け皿は社内SEだけではありません。

社内インフラ担当、DX推進部門、自社サービスの基盤を見る部署という、複数の窓口が並行して存在します。

社内SEという職種そのものに絞った準備を知りたい方はインフラエンジニアが社内SEに転職できる方法3つを参考にしてください。

③：ITの技術職は求人のほうが多い

情報処理・通信技術者の有効求人倍率は1.49倍で、全職業の1.13倍より高い状態です。

出典: 厚生労働省「一般職業紹介状況（令和8年6月分）」（常用・パートタイムを除く）

事業会社の求人だけを切り出した統計はありませんが、ITの技術職全体では、仕事を探す人1人に対して求人が1.49件ある計算です。

④：転職で給料が上がる人の方が多い

転職した人全体では、賃金が増えた人が40.5%で、減った人より多いという結果です。

出典: 厚生労働省「令和6年雇用動向調査」表6（転職入職者の賃金変動状況別割合）

年収を上げたいなら、面談で希望年収をそのまま伝えて求人を絞ってもらいましょう！

事業会社の求人票を見分ける方法3つ

事業会社かどうかは、求人票のどこを見れば判断できるのか、3つに分けて説明します。

①：「自社サービス」「自社プロダクト」という言葉があるか

求人票に「自社サービス」「自社プロダクト」という言葉があれば、自分たちのシステムを持っている事業会社である可能性が高くなります。

逆に「常駐先」「客先」という言葉があれば、受託・SES側の求人の可能性があります。

②：募集している部署名を確認する

「情報システム部」「DX推進室」「SRE・基盤チーム」のような社内の部署名で募集している求人は、事業会社の内製部門の可能性が高いです。

部署名が「ITソリューション事業部」「システム開発事業部」のように外部向けの事業を指している場合は、受託寄りの部署の可能性があります。

③：常駐・客先という記載がないか確認する

求人票の勤務地欄に「客先常駐あり」「案件による」という記載があれば、配属先が自社ではなく客先になる求人です。

勤務地が自社オフィスの1拠点に固定されているかどうかも、あわせて確認しておきたいポイントです。

事業会社で任される仕事3つ

事業会社に移ると、社内SE以外にも任される仕事があります。3つに分けて紹介します。

①：社内インフラ担当

社内のサーバ・ネットワーク・PCの管理など、自社の中のインフラを担当します。

対象が客先のシステムから自社のシステムに変わるだけで、やること自体はこれまでの実務に近いです。

②：DX推進部門

クラウドへの移行や業務の自動化を企画する部署です。

求人票には「クラウド環境の構築・移行の実務経験」が歓迎条件として書かれていることがあります。

③：自社サービスの基盤担当

Webサービスやアプリを持つ事業会社では、そのサービスを支えるサーバやネットワークの基盤を担当する求人もあります。

可用性の維持や障害対応の経験は、職務経歴書にそのまま書ける実務です。

「事業会社」止まりで終わる会社の特徴4つ

事業会社という肩書きでも、会社によっては社内インフラ担当の名ばかりで終わることがあるので注意が必要。

上記のような会社だと、いくら頑張っても任される範囲が広がらないまま止まる可能性もあります。

そんな場合は、中身まで確認できる事業会社を選んで転職活動をしましょう！

インフラエンジニアが事業会社に転職する方法3つ

簡単な話ですが、中身のある事業会社に転職しましょう。

どれも在職中のまま始められる内容です。

①：事業会社の求人を探して転職する

具体的な探し方として、TechGoやStrategy CareerのIT転職エージェントを使って、転職活動をするのがおすすめです。

非公開の求人があったり、インフラの実務経験だけでも応募できる求人がありますので。登録はすぐ終わって無料で使えるため、事業会社が気になるならIT転職のプロに一度相談してみましょう！

②：実務を件数や規模で書き出す

「サーバ120台の構築・運用を担当」「月180件の障害一次対応」のように、件数や台数を添えて書き出します。

この書き出しが、職務経歴書の下書きになります。

③：面談で希望条件をそのまま伝える

「事業会社に興味がある」「客先常駐のない仕事がしたい」のように、希望をそのまま伝えます。

条件に合う求人だけ紹介してもらえるので、自分で探し回る必要がなくなります。

スカウト型のレバテックダイレクトは面談ではなく、経歴の欄に同じ希望を書いておくと企業からオファーが届きます。

良くある質問Q&A

Q1：資格がなくても応募できますか？

応募できます。事業会社のインフラ関連の求人には、資格を必須ではなく歓迎条件として書いているものもあります。

資格の有無より、担当してきた実務の中身をIT転職エージェントに伝えるほうが確実です。

Q2：経験年数が浅くても応募できますか？

応募できる求人はあります。ただ、求人票に「実務経験3年以上」のように経験年数の条件が書かれていることもあります。

自分の年数で出せる求人があるかは、IT転職エージェントに聞けばすぐ分かります。

Q3：社内SE以外にどんな仕事がありますか？

社内インフラ担当、DX推進部門、自社サービスの基盤担当があります。

どの窓口が自分の経験に合うかは、IT転職エージェントに経歴を見せると整理しやすくなります。

Q4：求人票だけで事業会社かどうか見分けられますか？

ある程度は見分けられます。「自社サービス」という言葉や募集部署名、客先常駐の記載の有無が目印になります。

それでも判断がつかない求人は、エージェントに直接確認してもらいましょう。

Q5：在職中は何をすればいいですか？

やることは2つです。

①担当業務を件数・台数つきで書き出す（そのまま職務経歴書になります）②転職エージェントに経歴を見せて、事業会社の求人がどれくらいあるか聞く。

一番簡単な方法は、IT転職エージェントに「事業会社の求人だけを紹介して！」と依頼すること。自分から確認やお願いはしづらいと思うので、無料で使えるIT転職エージェントに相談するのがオススメですよ。

まとめ：インフラエンジニアから事業会社へは今からでも転職できる

• DX人材が足りないと答えた日本企業は85.1%。事業会社の受け皿は社内SEだけではない
• 受け皿は社内インフラ担当・DX推進部門・自社サービスの基盤担当の3つ
• 求人票は「自社サービス」の記載や募集部署名、客先常駐の有無で見分けられる
• 情報処理・通信技術者の有効求人倍率は1.49倍。転職した人全体では、賃金が増えた人（40.5%）が減った人より多い
• 方法は3つ。①事業会社の求人を探して転職する②実務を件数・規模で書き出す③面談で事業会社に絞りたいと伝える

おすすめのIT転職エージェントをもう一度ご紹介して、終わりたいと思います。